佐々木准教授は、2011年5月、東北大学病院に異動となりました。そこですぐに災害医療の仕事を志願し、2012年のIRIDeS 発足時にはその一員となりました。2016年には災 害派遣医療チームDMATのメンバーにもなりました。

　東北大学病院がBCPを策定することになった際は、チームメンバーとなりました。佐々木准教授らは、会議や勉強会を通じてBCPについて学び、また、先行して策定された東京都や厚生労働省のBCP策定ガイドラインを参考に、東北大学病院BCPを策定していきました。東北大学病院BCPは2017年に完成し、現在は改訂版の第2版が、災害対策マニュアルとともにウェブサイトでも公開されています^1）。2021年3月に第３版に更新予定です。

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  東北大学病院BCP 概念図
  （提供：佐々木宏之准教授）

　東北大学病院BCPは全国の病院BCPの中でも先駆的事例となりました。しかし佐々木准教授は、その策定に携わりながら、課題も感じるようになりました。その一つが、BCPの本質とは何かに関する議論が不十分であるという点でした。BCPは、事業継続をするために何が必要かという、細かいチェックリストの集合体にとどまる傾向があったのです。

　その問題意識から、佐々木准教授らは、病院BCPを俯瞰的に調査した上で、その本質を追求する研究を行うことにしました^2）。まず、病院BCPに関する先行論文の調査から、国内外の病院BCPの傾向を調査しました。その結果、病院BCP に関する論文数は、2000年代、特に2005年のハリケーンカトリーナ以降、増加傾向にあること、そして、災害発生には国・地域で差があるため、取り上げられる災害の種類は異なるが、病院BCPの論点としては、地域・災害の違いを超えて、共通の傾向がみられることもわかりました。さらに佐々木准教授らは東北大学病院のBCPについても検証を行い、論文の結論で、病院BCPには「業務の優先順位」「代替方法の確保」「資源管理」という３つの要素が必須であると提言しました。すなわち、（１）業務の優先順位を明らかにすること、（２）病院に必要不可欠な機能は、被災しても継続できるよう代替手段を確保しておくこと、（３）災害時にも機能を保つための資源を管理しておくこと、の３点です。

　「BCPの具体的な項目は、時代や社会の変化に即して変わっていくものです。BCPの運用は、それら細かい項目を超えた、理念的な部分が何かを把握した上で、行っていく必要があります」と佐々木准教授は述べます。今回の研究では国内外の病院BCPについて幅広く考察しましたが、世界の病院BCPの全貌を明らかにし、病院BCPのグローバル基準を確立していくためには、今後、さらなる調査・研究が必要です。しかし、今回の研究は、病院BCPの本質に関する重要な手がかりを提供するものとなりました。

　「事業継続活動の本質は、マニュアルやチェックリストを策定することではなく、それら文書の更新を含め、事業継続にかかわるマネジメントを続けていける組織と意識を作ると ころにあります」と佐々木准教授。「最も重要なのは、計画そのものではなく、計画を立て、柔軟に修正できる力をいかに醸成するか、という点なのです」。

　近年は日本災害医学会でも、「受援」や病院BCPが主要セッションテーマとして取り上げられるようになり、東日本大震災当時の教訓が広く共有・議論されるようになりました。「日本の医療機関が、1995年阪神・淡路大震災、2011年東日本大震災、2016年熊本地震、2018年西日本豪雨の各教訓から、着実に強くなってきたのは間違いありません」と、佐々木准教授は述べます。現場で課題を認識した上で、実践的に対策を考え実行していくのは、日本が得意とするところです。現在、病院は新型コロナウイルス感染症の対応に直面していますが、厳しい状況が続く中、1年で多くの対応を改善してきました。

　病院BCPに関しては、日本でも多くの病院で未だ整備されていない状況があります。また、災害が頻発する中、今後も、病院BCPを含め、災害医療のさまざまな分野で改善が必要となることが予想されます。人間の長寿やよりよい健康の追求は尽きない課題です。佐々木准教授は、今後も医療者として、また災害医学の研究者として、病院BCPと災害時のレジリエンスを考え、実践していきたいと話しています。