災害が母子に及ぼす影響を多面的に分析しその対応の国際的な基準を確立するとともに、災害が婦人科特有の疾患に及ぼす影響の多面的かつ長期的な研究を目的とする。
- 災害時の超急性期・急性期であっても分娩は存在する。災害時の周産期医療体制の構築を図り、その対応の国際的な基準の確立を目指す。
- 大きなストレスに妊婦が晒されると妊婦自身のみならず児にも影響が出る。今回の震災で妊婦がどのようなストレスに晒され、どのような病気を発生したかを明らかにする事で、災害で生じる周産期疾病の予測・予防および、妊婦･新生児の健康を守る最適な周産期医療システムの構築を目指す。
- 宮城県はがん検診発祥の地とされ、子宮がん検診受診率は全国一位である。大震災で沿岸部での検診体制は壊滅的打撃を被ったが、検診体制の再構築は、被災者の長期的健康保持を図る上で重要である。また災害を想定した受診者情報管理の研究は、クラウド等による患者情報共有管理システムとも相乗効果を持つ。この観点からのネットワーク体制構築を目指す。
- 今回の大災害とそれに続く避難所・仮設住宅での生活による慢性的ストレス、および食生活を含む生活環境の激変は、女性の内分泌環境とそれに伴う婦人科疾患発生に大きな影響を及ぼすと考えられる。巨大災害とその後の慢性的生活環境変化に晒されることで生じる婦人科疾患の特徴の解明とその防止策の構築を目指す。
