組織・メンバー

東日本大震災では多くの場所で海岸線から数kmまで津波が到達し、徒歩による避難では間に合わないことがわかり、その後の余震の際に見られた激しい渋滞の発生を避けるように、自動車の避難ルールを決めていく必要に迫られています。そこで、道路と自動車の運用方法を最適化モデルを用いて研究しています。これまでの計算から、浸水域に多くの車両がある場合には、徒歩避難できる範囲の人は短距離で避難場所に向かい、それらの道路を避けて自動車を山手に誘導することが必要で、道路の一方通行化も有効です。一方、浸水域の避難者に比べて車両が少ない場合には、内陸部からからの車両を送り込んで沿岸部の避難者を乗車させることが必要で、その向きに自動車が走るルートを残す必要があることがわかりました。

災害から身を守るため、安全な場所にある堅牢な建物への早めの避難が重要です。避難場所として学校や公民館などの公共施設が指定されていますが、人口減少や建物の経年劣化によって、施設の廃止や建物の更新が行われ、その結果として周辺住民の避難が難しくなる可能性もあります。そのため、自治体が耐用年数を迎える小中学校の更新・廃止を検討する際に、平常時の通学利便性に加えて、水害発生時の住民の避難場所の機能も考慮すべきと考え、最適化モデルを用いた更新・廃止計画の策定方法を研究しています。